総務省は20日、高校1年生の「インターネット・リテラシーに関する実態調査」の結果を公表した。「インターネット上の違法コンテンツ・有害コンテンツに対処できる能力」の正答率が70.3％と相対的に高かったのに対して、「プライバシー保護や適切なセキュリティ対策ができる能力」は63.9％とやや低かったことなどが分かった。
テストの全体正答率は68.8％で、前回調査の67.2％を上回った。男女別では、男子より女子の正答率が相対的に高かった。回答者の96.2％が、インターネット接続機器としてスマートフォンを持っており、91.7％がインターネット接続にはスマートフォンを最もよく利用すると回答した。また、利用しているSNSでは、「主にメッセージのやり取りを目的とするサービス」が93.0％と最も多かった。次いで、「主に発言投稿を目的とするサービス」が63.4％、「主に写真・動画投稿を目的とするサービス」が37.3％の順に多かった。
同省ではインターネット・リテラシーの向上を目的として、青少年のインターネット・リテラシーを可視化するテストを作成、2012年から実施してきた。特に、インターネット上の危険・脅威への対応、的確な情報を判断するために必要な能力について出題した。今回の調査は、2017年7～12月に、全国の1万7200人、95校を対象に実施した。
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