森記念財団年戦略研究所は18日、2018年版「世界の都市総合ランキング」を発表した。総合1位は7年連続でロンドンだった。2位はニューヨーク、次いで東京、パリ、シンガポールと続いた。
1位のロンドンは、強みである文化・交流分野でスコアを伸ばしたほか、住宅賃料水準の低さや物価水準の低さが改善し、住居分野でも順位を上げた。欧州連合（EU）からの離脱を予定しているが、大きなマイナス評価にはつながらなかった。2位のニューヨークは、スタートアップ環境などの高評価に加え、法人税率の低さで企業にとって魅力的な都市となった。
前回同様の3位を維持した東京は、GDPの大きな伸びに支えられたことに加え、総労働時間の短さでの改善が評価された。一方で、環境への取り組みの分野で順位を落とした。
同ランキングは、人や企業を惹きつけるのは、その都市が持つ総合的な力によるものという考えに基づき、主要都市の総合力を、経済、研究・開発、文化・交流、居住、環境、交通・アクセスの6分野で評価したもの。都市環境の変化への対応として指標やデータ収集方法の改良を重ねており、2018年版では働き方の多様化やビジネススタートアップなどの関連した指標を新たに追加した。
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