農研機構は11月30日、トライボテックス（愛知県大府市）、クボタと共同で、農業用ポンプ場の設備の異常兆候をリアルタイムに検出・通知する遠方監視システムを、日本ではじめて開発した。この技術により、全国約3000カ所の農業用ポンプ場を、運転中に分解することなく診断できるようになる。
農業用ポンプ場は農地や地域の用水・排水を担う施設で、2016年3月時点で全国に約3000カ所ある。大規模ポンプ場の中には、住宅地を含む地域全体を洪水から守っている施設も多くあり、ポンプ場の突発的な故障は大きな問題となる。今ある約3000カ所のうち、約7割は設計耐用年数を超えており、劣化状態を診断し、異常兆候をリアルタイムにとらえる技術の開発が急務だった。
今回開発された遠方監視システムは、ポンプ場の設備の潤滑油を常時分析・評価することにより、設備の異常兆候をリアルタイムに検出できる。計測値が管理基準を超過した場合は、設備管理者のスマートフォン等携帯端末にアラートで自動通知される。また、管理者は過去の蓄積データの閲覧もできるため、その情報をもとにメンテナンスの必要性を随時判断することが可能となる。同システムはどのメーカーのポンプにも設置可能で、新設されるポンプだけではなく、既存のポンプにも軽微な改造のみで追加できる。
このような遠方監視システムは日本初。同システムはポンプト計測装置と状態監視サーバーからなり、価格は1000万円程度で、今年度内に販売開始予定だ。
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