学情は6月12日、2025年3月卒業予定の大学生・大学院生を対象に実施した「社会課題の解決」に関するアンケート調査の結果を公表した。仕事選びにおいて、社会課題の解決に貢献できるかを意識すると回答した学生が7割を超え、仕事を通して解決したい課題は「身近な課題」が最も多いことが明らかになった。
Z世代は、脱プラスチックや食品ロス削減などの環境配慮や、ジェンダー平等など、社会課題への関心が高い世代だと言われている。
アンケート調査では、仕事選びにおいて社会課題の解決に貢献できるかを「意識する」と回答した学生が26.7％に上り、「どちらかと言えば意識する」の45.0％を合わせると、7割以上の学生が「仕事選びにおいて、社会課題の解決に貢献できるか」を意識していることが分かった。「社会に貢献していると、実感できる仕事をしたい」「社会や他者の役に立つことが、やりがいにもつながると思う」といった回答があった。
仕事を通して解決したい課題については、「身近な課題」「どちらかと言えば身近な課題」と回答した学生が58.6％だった。「地球規模の課題」「どちらかと言えば地球規模の課題」は23.6％で、「身近な課題」が「地球規模の課題」の2.4倍となった。「まずは周りの人を大切にし、その輪を広げていきたい」「目の前の課題の積み重ねが、国や地球規模の課題にも繋がっていると思う」などの声があった。
同調査は5月15日～30日の期間、ダイレクトリクルーティングサイト「あさがくナビ2025」のサイト来訪者に対しアンケートを実施し、551件の回答を得た。
画像提供：学情（冒頭の写真はイメージ）