日本人の死亡原因第1位であるがんは、2人に1人が生涯で罹患し、毎年100万人が罹患する。がんを発症することで、少なくない医療費のみならず、死亡・入院治療などによる労働機会損失が与える”潜在的な”経済的損失が生じる。がんの発症要因は様々あるが、日頃の生活習慣や周囲環境と強い相関があり予防措置や生活習慣改善などによって罹患を減らせる可能性が高い。
国立がん研究センターの研究グループは、日本人の人口寄与割合（以下、PAF*1）をもとに、がん治療における直接医療費および治療やがん死による労働機会損失による損失（以下、労働損失）、予防可能なリスク要因起因がんによる経済負担を推計し、がん予防による経済効果を導き出した。研究グループはNDB*2に蓄積された2015年のがん治療者数400万人が支払った直接医療費をがん種別に導出し、治療に専念した日数と年齢別平均日給・雇用率から罹患起因損失を、がん死で失われた生涯収入からがん死起因損失を推計した。研究結果は国際誌「Grobal Health&Medicine」に公開された。
研究結果によると、直接医療費は1兆5205億円、罹患起因損失費は6123億円、がん死起因損失は7269億円で、計2兆8597億円と推計された。種別で見ると、乳がん（4329億円）→肺（2913億円）→胃→前立腺→大腸…の順に経済損失が大きくなることがわかった。労働損失は経済損失総額の約46.8%であり、直接医療費とほぼ同額が失われていたのだ。特に乳がんの労働損失は2326億円と突出しており、肺・胃・大腸（結腸）がんはそれぞれ1200億円を超えると推計された。
また、最大限の予防措置を取れば損失額のうち約35.8%（1兆240億円）の削減が可能であり、PAFが大きい3リスク要因である能動喫煙・飲酒・感染症要因はそれぞれ4340億円、1721億円、4788億円と大きい。喫煙と飲酒は言うまでも無いが、感染症の代表例はピロリ菌（胃がんリスク）、肝炎ウイルス（肝臓がん）、HPV（子宮頚がん）であり、コスト削減率は子宮頚がん100%・胃がん86.4%と驚異の数字である。そのため、定期検診や予防接種などを積極的に受診・勧奨していくことが、人の命を救うだけでなく莫大な経済的負担の軽減にも繋がるのだ。
近年、がんの早期発見・早期治療により健康寿命を延ばす先進技術の研究開発が盛んであるが、がん発現の予防には生活習慣・環境の改善や予防接種なども有効であり、適切な対策を講じることで、社会全体及び個人の財布事情が寒くなることも減らせるだろう。
*1 人口寄与割合（PAF）：特定のリスク要因(喫煙や飲酒)が無かった場合に、疾病の発症・疾病による死亡が何％減少するかを表す指標、the Population Attributable Fractionの頭文字。がんに関しては発症・がん死ともに喫煙・感染症要因と強い相関があり、ついで飲酒、塩分摂取となる。
*2 特定健康診査（NDB）：全国99.9%の病院や診療所の診療報酬請求をがん種別・性別・年齢別などに区分して集計されたデータベース。入手・使用には厳重な審査が必要。
（冒頭の写真はイメージ）