世界CEO意識調査、テクノロジーで変革する企業が90％

グローバル会計事務所大手のプライスウォーターハウスクーパース（PwC）が「第19回世界CEO意識調査」の結果を世界経済フォーラムの年次総会（ダボス会議）の開催に合わせて19日に発表した。世界の主要企業の最高経営責任者（CEO）1400人以上を対象とした調査で、CEOの90％が「顧客の期待に応えるためテクノロジーの利用方法に変革を加えている」と答えた。

この回答が多かったのは、分野別では銀行（90％）、保険（95％）、ホスピタリティとレジャー（94％）、ヘルケア（93％）など、長年顧客へサービスを提供している分野が高くなっている。

また、CEOの77％が「今後5年間にテクノロジーの進化によって企業へのニーズも変化する」と回答し、特にデータアナリティクスツールや顧客取引情報管理システムが非常に高かった。次いでR&D（研究開発）やイノベーションが53％と高く、国や地域では台湾（76％）、ブラジル（72％）、フランス（71％）、ドイツ（67％）が多かった。

「テクノロジーの変化のスピードを成長見通しの脅威として捉えているか」という問いに対しては、平均61％の中で銀行が81％と最も多く、エンターテインメントとメディアが79％、テクノロジーが66％と続いている。

一方で、テクノロジーを将来の労働力予測分析に活用しているCEOはわずか4％、生産性の向上に活用しているCEOは16％だった。テクノロジーに対して脅威や機会と捉えているCEOが非常に多い中、実際に活用できている企業はまだまだ少ないようだ。

（写真はイメージ）