セキュリティ対策ソフトのトレンドマイクロが2月29日に公開した分析レポートによると、スマートフォンなどのアンドロイド端末を狙った不正アプリの累計が1000万個を超えた。
2010年8月に不正アプリを初めて検出し、2014年末までの累計は430万個だった。それが2015年の1年間でおよそ 630万個を検出した。この急増の背景として、モバイルデバイス自体の急激な普及と共に、これまで主にパソコンを攻撃対象としてきた犯人が、モバイルデバイスにも攻撃を拡大していることが挙げられる。
特に、アンドロイド端末の不正アプリは、当初から金銭目的の攻撃が中心だった。2010年8月に確認された最初のものは、SMSメッセージによる決済システムを悪用して不正送金させた。2011年1月には、パソコンの不正プログラムとして一般的な、遠隔操作を可能にする「ボット型不正プログラム」も登場している。アップルのiOS に比べて自由度が高いグーグルのアンドロイドOSは、金銭目的の犯人には新たな標的とみられており、これまでパソコンで起こった攻撃がアンドロイド端末に移植されやすいと言える。
2015年の日本におけるパソコン不正プログラムの85％が「アドウェア」だ。侵入したパソコン上で広告を表示したり、利用者の知らないうちに正規のソフトウェアをインストールしたりする。広告の表示回数やソフトウェアのインストール回数に応じて対価を得られる正規のアフィリエイトプログラムを悪用して金銭を得るのが目的だ。この状況はアンドロイド端末でも同様で、80％をアドウェアが占めている。
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