世界の平均余命向上、格差はなお課題　WHO

世界保健機関（WHO）が19日に発表した2016年版の「世界保健統計」によると、2000年以降、世界の平均余命は大幅に向上し60歳に達した。一方で、国内・国間の格差が依然として残っていることも明らかになった。また、昨年9月に国連総会で採択された持続可能な開発目標（Sustainable Development Goals、SDGs）内の健康関連についての最新データも報告され、「健康的な生活を保証し、あらゆる年齢層の快適な生活を促進する」というSGDsの大きな目標に向けての現状が報告された。

世界の平均余命は2000年から2015年の間に5年長くなり、1960年以降急上昇した。特にアフリカ地域では、子供の生存率の改善、マラリア対策、HIV治療の拡大により、平均余命が9.4年長くなり、60歳になった。

2015年に生まれた子供の平均余命は71.4歳（女性73.8歳、男性69.1歳）だが、実際はその子供の生まれた場所によって大きく異なる。高所得な29カ国で生まれた子供は平均余命が80歳以上であるのに対して、サハラ以南のアフリカで生まれた子供の平均余命は60歳を下回ることが指摘されている。

 
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