3月23～25日の3日間、幕張メッセで「ジャパン・ドローン2017」が開かれた。日本のドローン市場の拡大に向けて、官民が協力して安全なドローンの開発やルール作りが進行している中、活気づく同市場に関心が集まっている。
今年が第2回目となるこの展示会は、ドローンメーカーだけでなく、ドローンを利用したサービス、関連するアプリケーション、カメラ、センサーやドローン関連メディア、認定資格機関などさまざまなカテゴリーで国内外から約120の団体、企業が出展。約9600人が来場した。
会場で人だかりができていたのは、ドローンのシェアで世界トップのDJIジャパン（東京都港区）のブース。四方をネットで囲んだ中で、最新の機体のデモフライトを行い、訪れた人の目を引き付けた。未発表の産業用機体も展示しており、測量や作物の生育調査に適するセンサーにも関心が集まった。また、同じDJI社の製品を販売している販売代理店でも、他社と提携して高画質のカメラをドローンに積載したり、パイロット育成の取り組みを展示したりするなど、それぞれの展示に特色があった。
また、さまざまな方面からドローンに関わる事業が展開されており、過疎地域の物流拠点整備の試みや、ドローンによるオフィス警備、ドローンに積載した高価な機器を守るためのエアバック開発のようすなども展示。会場ではドローンレースやドローンによる映像コンテストも行われ、ドローン業界を盛り上げようとする活気ある雰囲気が見られた。
