動物のオンライン相談・診療システム「みるペット」を運営するみるペット（東京都中央区）は27日、日本獣医オンライン診療研究会と共同で実施した「獣医師のオンライン診療に対する意識調査」の結果を発表した。多くの獣医師がオンライン診療の導入に前向きだが実際の導入にはまだ至っていない状況と、明確な指針を求めている現状が見られる結果となった。
同調査は7月13日～8月13日にインターネット上で実施され、動物病院で働いている全国の小動物臨床獣医師173名から回答を得た。「オンライン相談・診療を実施したことがあるか」という質問では、頻繁に実施しているが7.5％、時々実施しているが11.6％、合わせて19.1％がオンライン相談・診療を実施していると回答した。さらに、前問で実施中の19.1％以外の対象者に「オンライン診療をこれから導入していきたいか」という質問したところ、導入済が11.5％、積極的に導入したいが23.7％、検討中が17.3％、興味はあるが34.5％となり、全体の87％がペットのオンライン診療に対して前向きであることが分かった。
また、142名に対し「小動物のオンライン診療について、国などでの積極的な議論やガイドラインの作成等を望むか」という質問では、強く望むが29.6％、望むが23.2％、どちらかというと望むが24.6％で、合わせると全体の約8割に達した。今回の調査によって、獣医師のオンライン診療に対する意識は全体的には前向きだが、実際に導入、実施まで至っている方は少ないということがわかった。
同社によれば、ヒトの医療ではオンライン診療についてのガイドラインや法律の整備などがされ始めており、新型コロナウイルスによって議論も一気に進み、世間的な認知も高まっている。一方、ペットのオンライン診療についての議論はまだされておらず、公的な指針などが無いため、情報の偏りが生じ、各獣医師の解釈や判断によって運用されているのが実情という。
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