社会・経済
LINEがマイナポータルと連携 2017年度中に開始へ
LINEは15日、内閣府が運営するマイナンバーを用いたオンラインサービス「マイナポータル」と、無料通話アプリLINEを連携させる...
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松本 道央
松本 道央の記事一覧
特集
【特集】熊本地震から1年 写真でつづる「熊本の今」（2）
住居や店舗の解体や建て直しが進む熊本市内。最近では、さまざまな祭りやイベントが毎週末のように行われており、人々の心にも徐々に活力...
特集
【特集】熊本地震から1年 写真でつづる「熊本の今」（1）
2016年4月14・16日に起こった熊本地震から今日でちょうど1年が経つ。 あの日、実際に地震を経験し、今も熊本で暮らす者として...
科学・技術
イチジクのゲノム解読に成功 雌雄株の判別が容易に
かずさDNA研究所、福岡県農林業総合試験場、九州大学は、イチジクのゲノム配列の解読に成功したと発表。研究成果は1月25日に英科学...
社会・経済
「Work in Kyushu」、九州企業と外国人留学生のマッチングサイト開設
福岡県は、九州の7県（福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県）と九州経済産業局、九州経済連合会と連携し、九州の...
社会・経済
うどん県・香川県が子育て応援食材「イク麺」を発表
香川県は1月19日を「育児の日」とし、子育て支援の一環として、小さな子どもでも食べやすいうどん「イク麺」を開発、約1分間のPR動...
社会・経済
サンタクロースが熊本城の復興城主に
4月の大地震により甚大な被害を受けた熊本を元気づけようと、サンタクロースがやってきた－－。18日に熊本城近くの歴史文化体験施設を...
社会・経済
九州の外国人訪問客が過去最高を更新 初の300万人突破確実
国土交通省九州運輸局は7日、2016年の年間外国人入国者数が10月時点で292万7890人となり、過去最高だった2015年の28...
特集
ご当地自慢を探せ！（12）阿蘇の恵みを堪能 「あか牛丼」
今や熊本県を代表するグルメとなった、あか牛丼（あかうしどん）。 多くの店が提供する中で、特に有名なのが熊本県阿蘇市に店を構える「...
社会・経済
九州・山口がWLB推進で動画 「夫の家事サポート大切」訴え
九州の各県・山口県と経済界が、「九州・山口 ワーク・ライフ・バランス 推進キャンペーン」の一環として、現役知事が妊婦の大変さを体...
カルチャー
熊本大学が心不全の発症メカニズムを解明 根本治療の開発へ期待
熊本大学の尾池雄一教授らの研究グループが、心不全の発症メカニズムを解明し、根本治療へ繋がる成果を出した。28日、英科学誌『Nat...
カルチャー
熊本市動植物園、キリンの赤ちゃん公開 地震時は母の胎内で守られ
熊本地震の影響で休園中の熊本市動植物園で生まれたマサイキリンのオスの赤ちゃんが14日、報道関係者に公開された。 体長173cm、...
社会・経済
熊本地震から５カ月 阿蘇・大分の道路が着々と復旧
熊本県は阿蘇登山道である阿蘇吉田線の全面通行止めを16日に解除し、片側交互通行が可能になると発表した。また国土交通省も、大分自動...
社会・経済
熊本地震から5カ月 アトレ吉祥寺で熊本応援イベント
駅ビルの開発を手掛けるアトレ（東京都渋谷区）は、吉祥寺駅の駅ビル「アトレ吉祥寺」において熊本を応援するイベント「Do you k...
国際
食材供給もジャパン・クオリティへ クールジャパン機構が3億出資
海外における日本文化の需要開拓企業を支援する官民ファンド「クールジャパン機構」は9日、台湾・中国の日系外食企業へ生鮮食材や熱加工...
科学・技術
九州大学が自閉症の発症メカニズムを発見 治療法の開発へ期待
九州大学の中山敬一主幹教授らの研究グループが、自閉症の発症メカニズムを解明し、治療へと繋がる成果を出した。7日、英科学誌『Nat...
社会・経済
九州ふっこう割10～12月分、きょう発売 8割超が「利用したい」
熊本地震による九州の観光客数減少を受けて実施された、旅行代金割引制度「九州ふっこう割」。9日から第二期（利用可能期間10～12月...
社会・経済
遺産新名称に「潜伏キリシタン」明記 長崎・熊本、禁教の歴史に焦点
長崎県と熊本県は2日、2018年の世界文化遺産登録の推薦候補に決まった「長崎の教会群とキリスト教関連遺産」の名称を、「長崎と天草...
特集
ご当地自慢を探せ！（4）宮崎が誇る国民的グルメ「チキン南蛮」
筆者が生まれ育った九州には、美味しいものがたくさんあると自負している。肉、魚、野菜、果物などの素材は豊かな自然の中で育まれ、九州...
カルチャー
「復興の意気や溢るる」学生を支援 熊大が奨学金制度を新設
熊本大学は地震で被災した学生の修学支援を目的とした「熊大復興の意気や溢るる奨学金制度」を新設した。一時金として10万円を給付する...
社会・経済
「土着ベンチャー」起業促進 秋田県が地方への移住サポート
秋田県は人口減少対策として同県への移住をサポートする事業、通称「ドチャベンプログラム」を昨年度より実施しており、今年もその第一部...