予防目的の歯科受診が累積介護費用を抑えることを明らかに 東北大
予防目的で歯科受診をしている人では、未受診者より8年間で累積介護費用が約11万円低い。そんな調査結果を東北大の研究グループが発表...
- Sustainable
- 持続可能な開発・発展を
高温水でプラスチックを分解・リサイクルする手法を開発 信州大など
信州大学と海洋研究開発機構は7日、アセチルサリチル酸由来のビニルポリマーを高温高圧水で5分間処理することで、主成分であるフェノー...
ドール、フルーツロス削減プロジェクトを推進 規格外バナナ活用
ドール（東京都中央区）は4日、規格外バナナを活用するフルーツロス削減の取り組みとして、共創型フルーツ活用プロジェクト「もったいな...
ASEAN諸国の開発協力機関と初会合 JICA
国際協力機構（JICA）は9月30日と10月1日に、東南アジア諸国連合（ASEAN）のインドネシア、マレーシア、シンガポール、タ...
【コラム】元兵庫県知事に関する告発関連報道とメディアの表現
「パワハラ知事 “不信任可決”」9月19日の兵庫県の県議会本会議で、斎藤元彦知事に対する不信任決議が全会一致で可決されたことを受...
読み書きが困難な「ディスレクシア」の啓発キャンペーン 10月実施
認定NPO法人エッジ（東京都港区）は21日、10月を「ディスレクシア月間」として、読み書きに困難さがある人に対する正しい理解やサ...
微生物による水田メタン排出削減 ゲイツ財団が5億円の研究助成
茨城大学は9日、農学部の研究者を代表者とする水田のメタン排出量削減を目指す研究プロジェクトに、米国ビル&メリンダ・ゲイツ...
語学学習をするシニア、「学びへの意欲ある」が8割超 Duolingo調査
語学学習アプリを提供するDuolingo（東京都渋谷区）は10日、60～99歳を対象に実施した「語学学習の有無によるシニア層の私...
9月は世界小児がん啓発月間 国内外各地で啓発・支援キャンペーン
9月は世界小児がん啓発月間だ。近年、小児がんの治癒率は向上しているが、いまだ子どもの病死原因の1位となっている。小児がんの実情と...
「培養肉」に関する意識の国際調査を実施、東大・弘前大
東京大学と弘前大学が行った「培養肉 (ばいようにく)」に関する国際調査の結果、条件が整えば日本を含め各国で 5 割以上が「培養肉...
発電と農業が同時にできる太陽電池パネルを開発 阪大ほか
大阪大学は8月28日、発電と農作物栽培の両立を実現する有機太陽電池の開発に成功したと発表した。エネルギー地産地消の新しい営農型太...
交流磁場ががん細胞の増殖を抑えることを発見 横浜市立大学
横浜市立大学は21日、特定の周波数の交流磁場が、治療の難しい悪性神経膠腫等のがん細胞の増殖を抑える働きがあることを発見したと発表...
縄文土器に大豆を使った装飾発見 東京府中で一般公開中
金沢大学、中央大学、東京国立博物館の研究チームは、東京都府中市の遺跡から出土した縄文時代中期の土器に、現代の大豆と変わらない大き...
遅れる災害への備え 心と命を守る「ほっこり防災」が後押し？
クロス・マーケティング（東京都新宿区）は7日、「防災に関する調査（2024年）備え・実践編」の結果を公表した。同社は2022年か...
森林の炭素吸収力 30年間維持されていることが明らかに 東大
東京大学は、大学院農学生命科学研究科の伊藤昭彦教授らが参加した国際研究チームの調査により、地球上の森林の炭素吸収力は過去30年間...
ゼロエネルギー消費住宅への移行促進に向けた設備投資の最適化手法を開発
東京工業大学、早稲田大学、富山大学は16日、ゼロエネルギー消費住宅を保証する太陽光パネルと蓄電池の投資最適化手法を開発したと発表...
九州豪雨を解析し、線状降水帯の発生メカニズムを解明 九大など
九州大学、熊本大学、東京大学は12日、2021年8月中旬に九州で起こった豪雨を解析し、線状降水帯の発生メカニズムを解明したと発表...
[書評]新しい森づくりの選択肢『スギと広葉樹の混交林 蘇る生態系サービス』
6月5日は「環境の日」であり、6月の1カ月間は環境月間と定められている。環境について考えて行動してみようと、毎年行政や市区町村な...
動画「未来の天気予報」6/1の気象記念日に合わせて国連が公開
国連開発計画（UNDP）は5月31日、気候変動に対する認識を高め、次世代のために対策を取るよう訴える動画「未来の天気予報」の日本...
パラマウントベッド、中学生に睡眠の大切さを伝える教育プログラムを実施
パラマウントベッドは22日、2022年より提供していた睡眠の大切さを学ぶ中学生向け教育プログラム「睡眠で明日が変わる～よい眠りに...
幼少期の経済的ハンデを乗り越えると健康寿命が延伸 阪大調査
大阪大学はロンドン大学と共同で、健康的な日本人高齢者約9000人を対象に、子ども期から現在に至るまでの社会経済的指標（SES）と...