学校の教育用タブレット15万台以上に倍加　情報化進む

文部科学省は10月30日、学校におけるICT（情報通信技術）環境の整備状況と教員のICT活用指導力を調査した結果を発表した。コンピューターやインターネットの整備が進んでおり、特に教育用のタブレット型コンピューターの台数が、2014年3月時点の7万2678台から15万6018台へと2倍以上に増加していることがわかった。

調査対象は全国の公立学校（小学校、中学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校）。教育用コンピューター1台当たりの児童生徒数は6.4人（昨年比0.1人減）、教員の校務用コンピューター整備率（教員1人当たりの校務用コンピューター台数）は113.9％（同2.8ポイント増）、普通教室の校内LAN整備率は86.4％（同0.8ポイント増）、超高速インターネット接続率は81.6％（同2.5ポイント増）、電子黒板のある学校の割合は78.0％（同1.6ポイント増）、デジタル教科書の整備状況は39.4％（同2.0ポイント増）、校務支援システムのある学校の割合は81.9％（同1.4ポイント増）と、ICT環境の整備が進んでいることがわかった。

都道府県別にみると、佐賀県がこの7指標のうち3つで昨年に続いて1位となり、1指標で2位を維持、他の指標でも順位を上げたことが特徴的となった。

教員のICT活用指導力を各教員の自己評価による回答で調べたところ、「指導の準備などにICTを活用する能力」「授業中にICTを活用して指導する能力」「児童のICT活用を指導する能力」「情報モラルなどを指導する能力」「校務にICTを活用する能力」の5つの項目とも、昨年より1ポイント（100％中）前後上がった。都道府県別では、昨年に続いて佐賀県、岡山県、愛媛県、徳島県が上位に入った。